住宅ローンに家具家電を組み込むことはできる？新築におすすめの購入先も紹介！

マイホームの建築や購入には、住宅ローンを利用して金融機関から資金の借り入れが可能です。しかし新しい家で生活を始める際には、そのほかにもさまざまな費用が発生します。なかでも住宅に欠かせない家具や家電の購入は費用の負担が大きく、ローンへの組み込みを検討する方も多いのではないでしょうか。

本記事では、住宅ローンに家具・家電の購入費を組み込めるかどうかを解説し、組み込む際の注意点や、組み込みが難しい場合の代替案も詳しく説明します。また家具と家電それぞれの予算の目安や、おすすめの購入先も紹介していますので、新居で快適な生活をスタートさせたい方はぜひ参考にしてください。

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住宅購入時の家具・家電の購入費用の相場・予算は？

住宅購入時の家具・家電の購入費用の相場は、住宅金融支援機構による「住宅取得に係る消費実態調査（2014年度）」が参考になるため見てみましょう。

ここでは調査結果から生活に必要な家具と家電をそれぞれピックアップし、予算の目安を紹介します。

家電の予算目安

家電には冷蔵庫や洗濯機など、生活に必要な白物家電と呼ばれるものと、趣味や娯楽に関する黒物家電と呼ばれるものとがあります。以下は、資料にある耐久消費財より、白物家電をピックアップして平均購入額を一覧にしました。

品目	平均購入額	品目	平均購入額
電気冷蔵庫	39,400円	照明器具	46,200円
自動炊飯器	5,400円	時計	3,600円
電子レンジ	14,300円	温水洗浄便座	24,600円
電気洗濯機	20,300円	食器洗い機	16,500円
電気掃除機	7,700円	衣類乾燥機	2,000円
ルームエアコン	87,900円	電話機	3,700円

出典：住宅取得に係る消費実態調査（2014年度）｜住宅金融支援機構

上記の平均購入額を合わせると、271,600円が家電の購入に必要な予算の相場となります。人によっては必要ないものがあったり、また追加で購入するべきものがあったりするかもしれません。

また表にはルームエアコン以外の季節家電を含めていませんので、地域や新生活をスタートする時期によっては、加湿器やこたつなどの家電製品が必要な場合もあるでしょう。

家具の予算目安

次に、家具類の平均購入額の一覧です。

品目	平均購入額	品目	平均購入額
ベッド	39,800円	応接セット	36,500円
書棚	5,900円	応接用テーブル	24,000円
サイドボード	14,300円	机・学習机	63,000円
食堂セット	29,000円	じゅうたん・カーペット	94,000円
食器棚	14,100円	ふとん	12,200円
鏡台	2,400円	カーテン	64,100円
たんす	9,200円	その他の家具	7,800円
ユニット家具	14,500円

出典：住宅取得に係る消費実態調査（2014年度）｜住宅金融支援機構

上記の平均購入額を合計すると、家具類の予算相場は43万800円です。部屋数や世帯の状況によっても必要な家具は異なりますが、一つの目安として参考にしてください。

家具・家電の費用は住宅ローンに組み込める？

家具や家電の購入費用は、基本的には住宅ローンに組み込めません。住宅ローンは、主に住宅の建築や改築に必要な資金を対象としているからです。具体的には、以下のような費用が住宅ローンの対象となります。

• 土地取得費(土地の購入代金や手数料)
• 本体工事費(基礎工事、屋根工事など建物本体の工事)
• 別途工事費(地盤の改良、庭などの屋外設備の工事、ガスや水道の引き込み工事など)
• オプション工事費(標準の仕様にない建具や設備の工事)
• 設計管理費用(建築設計や工事監理に必要な費用)

参考：基礎からわかる住宅ローン入門

これらの費用には家具や家電の購入費は含まれません。例外として、設計段階で備え付けの家具をオーダーした場合には工事費に含まれる可能性がありますが、別途購入した家具や家電は住宅ローンに組み込めないのが原則です。

しかし最近では、住宅ローンに家具や家電の購入費の組み込みを可能とする金融機関が増えつつあります。借り入れを予定している金融機関が対応できるかどうかは、住宅ローンの商品説明書で確認しましょう。商品説明書は、金融機関によってはネット上でダウンロードが可能です。

商品説明書を開いたら、「資金使途」の欄に注目してください。家具や家電の購入費をローンに組み込める場合には、「資金使途」の中に「諸費用」という記載があります。ただし「諸費用」の定義が金融機関によって異なることもあるため、詳細は直接問い合わせて確認しましょう。

住宅ローンに家具・家電費用を組み込む際の注意点

家具や家電を住宅ローンに組み込む場合は、以下のような点に注意する必要があります。

• 金融機関ごとに借り入れる条件が異なる
• 購入期間が限られることが多い
• 後から領収書が必要になるケースがある
• ローンの支払が高額になる

それぞれ詳しく見てみましょう。

金融機関ごとにローンに組み込める条件が異なる

住宅ローンの対象となる家具家電の費用範囲や条件は、金融機関ごとに異なります。借り入れを予定している金融機関にあらかじめ確認しましょう。

多くの場合、生活に関わるものはローンの対象となり、趣味や娯楽に関するものはローンの対象外となることが多いようです。購入してからローンに組み込めないことが判明するといったことのないよう、金融機関に問い合わせて条件の詳細を把握しておきましょう。

購入のタイミングが限られることが多い

住宅ローンに家具や家電の費用を組み込む場合、購入の期間が限られることも多いので注意が必要です。購入した際の領収書の提出には金融機関ごとのタイミングがあり、ほとんどの場合、後から追加購入したものはローンに組み込めません。

多くの金融機関では、金銭消費賃貸契約時や物件の決済時などに領収書の提出を求められるため、それまでに費用を組み込みたい家具や家電を購入する必要があります。好みの家具や家電を少しずつ揃えたり、完成した家を見てから購入したりといった、自分のタイミングでの購入はしづらいことを覚えておきましょう。

じっくりこだわって選びたいものに関しては、住宅ローンに組み込まない選択をしてもよいでしょう。

領収書の保管が必要

金融機関によっては、事前の見積りで家具や家電を住宅ローンに組み込めるパターンもあります。この場合は、資金が振り込まれた後から購入することが可能です。また、領収書はいらないと言われる場合と、購入後に郵送を求められる場合とがあります。

ただし、後から何らかの理由で領収書の確認が必要になるケースがないとは言えません。金融機関から領収書はいらないと言われていても、念のため保管しておきましょう。

毎月の返済額が増加する

家具や家電の購入費を住宅ローンに組み込めば、借り入れる金額が増えることになります。借入額が増えれば利子も増えるため、総支払額が予想以上に高額にならないよう注意しましょう。

また、総支払額が増えることで返済期間も長引く可能性があります。市場金利に沿って金利が見直される変動金利型の住宅ローンの場合はとくに、長い返済期間のなかで金利高騰の影響を受けて当初の計画よりも返済の負担が大きくなるかもしれません。

住宅ローンを利用することで住宅購入時の負担は減りますが、長期的な金利変動リスクも考慮に入れたうえで、どこまで利用するかを決めましょう。

審査が厳しくなる

住宅ローンの審査では、借入額が大きいほど返済能力が厳しくチェックされます。そのため家具や家電の費用をローンに組み込むことで、審査に通るハードルが高くなることも覚えておきましょう。

審査が厳しくなるということは、それだけ返済能力が求められるということでもあり、資金計画が重要です。無理な借り入れは家計を圧迫する可能性があるため、審査に委ねるだけでなく、自身でも返済能力を慎重に判断する必要があります。

住宅ローンへの組み込みが難しい場合の代替案

借り入れを予定している金融機関の住宅ローンが、家具や家電の購入費の組み込みに対応していない場合には、以下のような代替案も検討してみましょう。

• 諸費用ローンやフリーローンを活用する
• 割引サービスを利用する
• 中古品を購入する
• レンタルやサブスクサービスを利用する

それぞれ解説します。

1．諸費用ローンやフリーローンを活用する

住宅ローンを家具や家電の購入に活用することが難しい場合には、他のローンを利用して購入資金を確保することを検討してみましょう。金融機関では主に以下のようなローンの活用が考えられます。

• 諸費用ローン
• フリーローン

諸費用ローンは、金融機関の多目的ローンや目的別ローンの一種で、住宅購入の必要経費に活用できます。ただし諸費用ローンに家具や家電が含まれるかどうかは、金融機関によって異なるため確認が必要です。

諸費用ローンを取り扱っていない金融機関では、使い道に制限のないフリーローンを活用するのも一つの手です。ただしフリーローンは、目的の決まっているローンに比べて金利が高くなるため、利用する際は返済計画をしっかりと立て、無理のない範囲で借り入れるようにしましょう。

2．割引・優待サービスを活用する

多くの金融機関や不動産会社では、住宅購入者向けのさまざまな割引サービスや優待キャンペーンを実施しています。家具や家電の購入に使えるサービスがあれば、キャンペーン期間や適用条件などを確認したうえで、賢く利用して購入費用を抑えましょう。

こうした割引サービスを利用すれば必要な家具や家電を安く購入できるうえ、ローンのように後から返済する必要もありません。割引額はわずかだとしても、家具や家電は元々の値段が高いものが多いため、大きく費用を抑えられる可能性もあるでしょう。

(参考)https://www.azumahouse-fudousan.com/blog/entry-586067/

3．中古品を購入する

中古品に抵抗のない方は、リサイクルショップやフリマアプリで中古の家具や家電を購入するという手もあります。ただしすぐに壊れるなどのリスクもあるため、使用年数に寿命のある家電にはよく考えて活用しましょう。

4．レンタルやサブスクサービスを利用する

費用を抑えながらも、新居の完成と同時にまずは家具を揃えたいという場合は、家具のレンタルやサブスクサービスがおすすめです。

月額払いで家具を借りられるこれらのサービスには、以下のようなメリットがあります。

• まとまった出資をしなくて済む
• 完成品を借りるため組み立てる手間がない
• 返却できるため処分に費用がかからない
• 購入を決める前に家具を試せる

初期費用を抑える上でレンタルやサブスクサービスはたいへん便利ですが、以下のようなデメリットもあります。

• 月々の支払いがあるため長期的に見ると費用がかかる
• レンタルの場合、新品でないことが多い

加えて後々でトラブルが発生しないよう、家具を傷つけた際の追加料金などの規約についても、前もって確認することをおすすめします。

【参考記事】
家具・家電のサブスクとレンタルの違いは？使い分け方やおすすめサービスを解説！

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おすすめの家具・家電メーカーと販売店

ここからは、家具や家電の購入におすすめのメーカーや販売店を紹介します。とくに新築の住宅に新しいものを揃えたい方は、ぜひ参考にしてください。

ニトリ

ニトリは家具やインテリア用品を豊富に取り扱っているため、新生活に必要な家具をまとめて揃えるのにおすすめです。ニトリでは製造から物流、販売までを自社で行っていることにより、リーズナブルな価格帯で商品を提供できるという特徴があります。

ビックカメラ

ビックカメラは、ターミナル駅を中心に店舗を展開している大型の家電量販店です。様々な家電製品を取り扱い、品揃えが豊富なため、住宅購入と同時にまとめて家電を揃えたいときに便利に利用できます。

ポイントサービスが充実しているのも特徴で、貯まったポイントは次回の買い物に利用できるほか、他のポイントやマイルへの移行も可能です。

金融機関によっては住宅ローンと連携し、ビックカメラで家電を購入すると割引やポイントのサービスが受けられる場合もあります。

パナソニック

パナソニックは高品質で信頼性の高い家電製品を幅広く提供し、世界的にも有名な日本の電機メーカーです。冷蔵庫や洗濯機、エアコンなどを中心に、高い省エネ性能や使いやすさが評価されています。購入後のアフターサービスも充実しており、国内のメーカーのため安心して利用できると感じる人も多いでしょう。

製品ラインナップが豊富なので、自分のライフスタイルやニーズに合った製品を見つけられます。また住宅へのIot技術の活用にも力を入れているため、スマートホーム化を考えている場合にもおすすめです。

レンタルしながら新品の家具・家電を手に入れるならRenkau！

住宅ローンに家具や家電の費用を組み込むことは、初期費用を抑える有効な手段です。しかしその分返済額も増加するため、長期的な視野に立って利用を検討しましょう。また家具や家電の費用を住宅ローンに組み込めない場合でも、本記事で紹介した代替案を活用して賢く新生活をスタートしましょう。

ローンを活用せずに購入費を抑えて家具や家電を用意するなら、レンタルしながら新品を手に入れられるRenkauがおすすめです。レンタルサービスなので信用情報には載らず、他のローンを組む際に影響しないのもメリットの1つです。

多くの家具・家電のレンタルやサブスクサービスでは中古品を提供していますが、Renkauなら新品を利用できます。支払いは翌月からのため、新生活スタート時の資金がないときにも安心です。気に入った家具・家電はレンタル終了後にそのまま購入もできます。

新しいマイホームにRenkauの家具・家電を活用して、快適な生活をスタートさせましょう。

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